反日メディアは高市政権の最大の応援団
2026/10/31
〈情報メディア発信局へようこそ〉
ひいきの引き倒しと言う言葉があります。
これは応援がかえってマイナスに作用するという言葉です。
正に今この反対のことを反日メディアはやっているのです。
政権を批判すればするほど支持率が安定する。
ところがこのことを彼らは分かっていない。
なぜこんなことが起こるのか。
それはｓｎｓの広がりです。
特に若者の多くはテレビを見ません。
ほとんどがネットからの情報なのです。
すなわちテレビがいかに偏向しているかを、
多くの若者は知っているのです。
テレビの出演者は左派系のいつもの顔ぶればかり。
内容の多くは高市政権批判。
若者の多くがうんざりしていることになぜ気づかないのでしょうか。
その決定的な証拠が、
先の衆議院選挙の結果です。
反日メディアは必死になって高市阻止に奔走しました。
結果は３００議席を超える最高議席獲得。
ネガティブキャンペーンをやればやるほど支持率が上がる。
正に反日メディアは高市政権の最大の応援団のようです。
メディアの背後には財務省がいます。
経済記事は財務省のレクチャーを受けて書きます。
財務省の意向は緊縮財政の増税路線です。
これが日本経済を３０年も停滞させた元凶なのです。
私は元々理系の研究者でしたが、
退職して興味本位で経済の勉強を始めたのです。
なぜこれほど経済が低迷しているのかすぐに気付きました。
デフレ期に絶対やってはいけない消費税増税を３度もやったのです。
財務省のキャリア官僚は東大法学部出身者がメインです。
いくら頭が良くても専門外の経済には弱いのかも知れない。
財務省とメディアの間で、
分かってない人が分かってない人にレクチャーを受けて記事を書く。
この構図が見えたのです。
私の経済の先生はネット発信されている高橋洋一氏と三橋貴明氏で、
彼らはずっと前から財務省批判をしていました。
最近は会田卓司氏が加わりました。
これまでいかに財務省が間違っていたか。
その財務省のレクチャーを受けてメディアがいかに間違った報道をしてきたか。
と言うことです。
このことが多くのネット民に広がったからではないでしょうか。
この結果として高市内閣の積極財政が高支持率を支えているのだと思います。
財務省とぶら下がりメディアおよび野党には。
とりあえずご苦労様でしたと言っておきます。
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