敵国であったアメリカが日本の無実を証明した
2017/01/02
日本は戦後一貫して侵略国家という汚名を着せられてきました。
南京大虐殺や従軍慰安婦の強制連行などをはじめとして、
旧日本軍の残虐行為によって、
中国、韓国をはじめとする多くのアジア人を苦しめたという認識が、
世界中に広まっていったのです。
アメリカはこのような極悪非道な侵略国家を懲らしめるために、
都市空爆と原爆投下を国際法を冒してまで実行したというのが、
世界の共通認識になったのです。
それらを日本人自身が信じて反省し、
さまざまな機会で反省とお詫びを繰り返してきたのです。
しかし真実はそうではなかったのです。
しかも皮肉なことにこれを証明したのは、
敵国だったアメリカ自身だったのです。
クリントンとブッシュ政権時代に、
第二次世界大戦中のドイツと日本による戦争犯罪の、
大規模な調査が行われました。
そこで分かったことは、
日本兵による個人的な犯罪は確認されたものの、
組織としての戦争犯罪と言える証拠は一件も発見されなかったのです。
これはアメリカの公文書館にＩＷＧの報告書として残されています。
アメリカは都市空爆と２度の原爆投下を正当化するため、
日本の戦争犯罪の証拠を必死で探したはずです。
一切見つからなかった結果について、
残念な結果だったという言葉を残しているのです。
確かに個人的な犯罪は少なからずあったようです。
問題は個人的なものか組織的なものかということです。
メディアで放送される戦争批判の番組では、
個人的な犯罪をさも日本軍という組織が主導したかのように印象操作をしていることです。
数万人の兵士がやることですから、
どんなに規律を厳しくしてもそれなりの違反者は出てくるのは仕方のないことです。
恐らく調査を担当したアメリカの軍関係者は驚いたはずです。
これほど犯罪の少ない軍隊は見たことがないと。
世界の戦争では一般住民に対する暴行や略奪が起こるのは当たり前で、
食料の調達は住民から奪うのは半ば常識でもあったのです。
日本は過去国内では多くの戦乱が起こりました。
日本の戦い方の一つに住民を味方にするというのがありました。
複雑な地形を持つ日本では、
戦いを有利に進めるにはそこの住民を味方につけて、
土地の情報を得る必要があったからです。
一般住民を傷つけないというのが古来からの日本人の戦い方なのです。
南京事件では多くの写真や映像が残されています。
現地の人たちと楽しそうに交流している姿は、
とても大虐殺が行われたような映像ではありません。
実際南京陥落直後の人口は２０万人、
ところがその後２５万人に増えていることが報告されているのです。
大虐殺が行われて人口が増えるでしょうか。
日本軍によって治安が回復したため、
逃げていた住民たちが戻ってきたというのが真実のようです。
もし本当に大虐殺が行われたのであれば、
当時南京城内にいた西洋の記者達が、
本国に向けて報告しているはずですがそれもなかったのです。
このことはＩＷＧの報告書の結果と符合します。
アメリカは国家の威信をかけて、
約８年間の歳月を使い、
あらゆる組織を使って調査した結果なのです。
南京大虐殺や朝鮮半島での慰安婦狩りが本当にあったのなら、
決して見逃されるはずはないでしょう。
日本が調査したのならごまかしがあると言われるかも知れません。
しかしこの調査は第三者どころか、
日本の犯罪を暴いて正当化したい敵国であったアメリカの手で、
綿密に調査された結果なのです。
これほど確実な証拠はないでしょう。
今まで中国や韓国が発信していた情報が如何に間違ったものであったか。
その情報は単に日本を貶めるためのプロパガンダに過ぎなかった。
ということが証明されたのです。
この調査はアメリカの意にそぐわないものでもあったため、
世界に公表されることはありませんでした。
どうしても旧日本軍を悪者にしたいと考える一部の人たちの中には、
日本が一切の証拠を隠滅したのだと主張する人がいます。
戦争は何万人もの人が戦いに参加しているのです。
仮に不都合な文書をすべて焼却したとしても、
口頭で文書を焼却するように命令されたという証言者が出てくるはずです。
以上のようなことを総合的に考えると、
旧日本兵による戦争犯罪は個人的な犯罪を除くと、
組織的なものは一切なかったと考えるのが正解でしょう。
皮肉にも日本の戦争責任を追及しようとしたアメリカ自身が、
旧日本軍の無実を証明し、
東京裁判が如何に間違った裁判であったかを、
自ら証明した結果になったのです。
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