韓国は自ら崩壊の道を選んだ
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韓国は戦後反日教育を続けてきました。
国民全体に反日感情が蔓延し、
反日を主張するほど政権の支持率が上昇するという、
国の運用にも大きな影響を与えてきたのです。
それが最も顕著に現れたのが、
日本による輸出管理の決定です。
韓国内に大規模なノージャパン運動が起こりました。
韓国内から日本製品の一斉排除が叫ばれたのです。
その上、
徴用工問題における最高裁の企業の現金化の判決や、
慰安婦問題のもつれなどもあって、
多くの日本企業は韓国からの撤退を決定したのです。
撤退は日本企業だけではありませんでした。
一連の行動を見ていた他国の企業も、
政権が変わるたびに国の方針が変わる韓国の政治体制に不安を抱き、
韓国から撤退を始めたのです。
撤退が始まるとどんな現象が起こるでしょうか？
企業の撤退はその企業の解雇だけにとどまるわけではありません。
その企業を支えていた下請け会社や物流企業の業績悪化や倒産を招き、
大幅な失業者が連鎖的に発生するのです。
大勢の失業者の存在は消費の減少を招き、
消費関連企業や飲食業のなどが業績悪化や倒産閉店に追い込まれ、
更に失業者を増大させてしまうのです。
この連鎖反応は簡単に止めることは出来ません。
衰退が始まると、
この国では物が売れないと判断した外資系企業は、
一斉に撤退して更なる経済の縮小を招き、
国の崩壊に突き進んでいくことになるのです。
問題はこのような危険があったにもかかわらず、
反日教育を受けた国民が感情的になり、
ノージャパン運動を続けたことです。
恐らくもう誰も止めることは出来ないでしょう。
韓国は過去、
経済破綻によってＩⅯＦの管理下に置かれ、
その時に真っ先に救いの手を差し出したのが日本だったのです。
日本が韓国を支援したのは、
韓国が崩壊するとアジアの軍事バランスが壊れることを恐れたからです。
結果的にこれによって韓国は救われたはずですが、
その恩を全く感じないだけでなくその後も反日姿勢を継続したのです。
さすがに日本も今回の韓国崩壊は放置する姿勢をとっています。
韓国は過去の行動によって自ら崩壊を招いているということです。
＊韓国のインフラの多くは日韓併合時代に日本企業が作ったものです。
すなわちインフラも日本に依存してきたのです。
現在老朽化が進んでいますが韓国は技術力不足もあって対応が取れていないのです。
日本に依存している韓国はとても反日をする立場ではないはずなのです。
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